無料・人事評価結果分析
評価結果を最大限に活用するための第一歩
評価制度・目標管理制度を運用している企業様向けに無料で評価結果を分析し、
育成・業務改善・業績向上にどう活かしていくかを整理してご報告します。
「評価はやってるけど、育成や業務改善につながっている気がしない」
「評価は労力がかかるだけで、効果がない」
「目標管理で目標を設定して、面談はしているけど、ただやっているだけになってしまっている」
そんなお悩みの整理と、見直しの方向性づくりをサポートします。
このようなお悩みはありませんか?
- 評価制度や目標管理制度は運用しているけど、評価結果は賃金や賞与の決定に使うことだけで終わっている
- 評価結果は面談で本人に伝えているが、その後の育成や業務改善につながっていない
- 評価や面談を「やらなければならないからやっている」状態になっている
- 制度はあるが、現場の成長や業績向上に結びついている実感が薄い
- 目標管理の目標設定や、期末面談はとりあえずやっているだけになっている
無料評価分析で何がわかる?
上記のような内容でお悩みの企業様と、お話させていただく機会も多く、そのようなとき多くの企業様が、
「評価項目を変えよう」、「面談のスキルをあげよう」、「目標管理制度をつくりなおそう」となりがちです。
もちろんそれも有効な改善策です。
ただし、その前に先にしておきたいことがあります。
それが、評価結果そのものの分析です。
評価結果には例えば次のような情報が含まれています。
- 全社として、どのような人材課題があるのか
- 管理職ごとに評価傾向の偏りはないか
- どの評価項目に課題が集中しているのか
- 目標設定や面談運用に改善余地はないか
- 育成やマネジメントについて、どこから手をつけるべきか
無料評価結果分析で行うこと
弊社では、貴社の評価結果をもとに、
現状の傾向と課題を整理し、
今後どのように育成や業務改善に活かしていくべきかをご報告します。
具体的には、主に次のような内容を行います。
- 評価結果の傾向分析
- 評価の偏りやばらつきの確認
- 課題の整理
- 今後の活用方向のご報告
無料評価結果分析でわかること
無料分析を通じて、たとえば次のようなことが見えてきます。
- 評価結果がどのような傾向になっているか
- 評価の偏りやばらつきがあるか
- 評価制度が育成に活かしきれていない要因は何か
- 評価運用にどのような課題があるか
- 目標管理制度が形骸化していないか
- 今後、何から優先して改善すべきか
単なる集計確認ではなく、
評価結果を次の行動につなげるための整理を行い、ご報告します。
診断の流れ
ご準備いただきたい資料
- 評価結果データ:直近1回分(可能であれば直近2~3回分)。個人ごとの評価結果がわかるもの。Excel等のデジタルデータあればできるだけExcel等でお願いします。
目標管理制度の場合は、目標設定~面談までの、設定目標やコメント - 評価制度・目標管理制度の概要がわかる資料:運用ルール、評価の区分、評価基準の定義などがわかる資料
- 対象者の属性がわかる一覧:所属部署、役職、職種、勤続年数、評価者(誰が誰を評価したのか)など
まずは評価結果を最大限に活用するための土台づくりのために
評価結果は、
制度運用の実態や育成課題、改善のヒントを見つけるための重要な情報です。
いまある評価結果を、
今後の育成・業務改善・業績向上にどう活かしていくべきか、
一度整理してみませんか。
費用
無料
お問い合わせ
TEL:082-569-5661
担当:永木(ナガキ)
お申込みの前にお問い合わせが必要な場合は、下記フォームよりお願いいたします。
※お問い合わせ内容欄に「評価結果分析について」とご記入ください。
よくあるご質問
Q.本当に無料ですか?
はい、無料です。
評価結果分析は、現状把握と課題整理の入口として無料で実施しています。
分析結果のご報告まで含めて無料で対応いたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
Q.資料がすべて揃っていなくても大丈夫ですか?
まずはご相談ください。
ご用意可能な範囲の資料をもとに、進められる内容をご案内いたします。
不足している資料がある場合も、代替できる情報や確認方法をご相談しながら進めます。
Q.どのような企業が対象ですか?
主に、すでに評価制度や目標管理制度を運用しており、評価結果のご提出をいただける企業様が対象です。
特に、評価を実施しているものの、育成や業務改善に十分活かしきれていないと悩まれている企業様におすすめです。
Q.分析を受けたら、その後必ず契約しなければなりませんか?
いいえ、必ずご契約いただく必要はありません。
まずは分析結果をご確認いただき、今後の改善の方向性を整理する場としてご活用ください。
そのうえで、必要がある場合に限り、研修や制度運用支援などをご提案します。





